熱中症対策ウェアラブル HeatAid暑さに、
戦力を
奪わせない。
同じ現場でも、熱中症のリスクは人によって違います。
- 第三者の査読論文で、精度が検証されたセンサー
- 上腕装着とスマホアプリで、現場で毎日続けられる
- 厚労省が求める報告体制・手順・周知の運用を支える
無料トライアル受付中(1社2台・1週間お貸出し/機材に限りあり)
「熱だまり」を推定し、本人と管理者に知らせる。
上腕に着けるセンサーが、皮膚から逃げる熱の量(熱流束)・皮膚温・心拍数を測り、深部体温を推定します。推定した深部体温と皮膚温から、指標HSI(Heat Strain Index)で、体内の熱だまりを0〜10で表します。
検証されたセンサーを採用
深部体温の推定精度が、直腸温などと比べた第三者の査読論文で検証されているセンサーを採用しています。
本人と管理者へ、SMSで通知
熱だまりが高い状態が続くと、本人だけでなく、事前に登録した安全管理者へSMSで通知します。アプリを入れていない人にも届きます。ほかの管理者・関係者への通知は、オプションで追加できます。通知の後も、休憩などの対応で熱だまりが下がったかを、管理者サイトで確認できます。
記録がクラウドに残る
計測値と通知の履歴はクラウドに保存され、CSV・PDFで出力できます。対応の記録や、翌年の計画づくりに使えます。
現場で毎日続けられる上腕装着
着脱が多い、胸だと脱衣を伴う、フルハーネスの胸部ストラップと重なる。こうした現場の事情から、上腕に着ける形にしています。
- 安全HZ1
- 注意HZ2
- 警戒HZ3
- 危険HZ4
出典:センサーメーカーの公開資料をもとに作成
判定のしくみ
熱だまり(HSI)とヒートゾーン(HZ)
- HSIは、体内の熱だまりを0〜10の値で表します。
- 推定した深部体温と皮膚温の組み合わせで、HZ1〜HZ4の4つのゾーンに分かれます。
- 同じ深部体温でも、皮膚温が高いほどゾーンが上がります。
- 通知は、警戒(HZ3)が一定時間続いたとき、または危険(HZ4)に達したときに行います。
こんな現場の、熱中症対策に。
建設・土木・電気工事
朝礼のあとは、作業者が現場の各所に散らばる。屋外・高所で一人ひとりを見て回れない現場でも、熱だまりが高まった人を管理者に知らせます。元請・協力会社を問わず、安衛則612条の2への備えに。
製造・物流・倉庫
空調が効きにくい建屋、炉や熱源のそばの工程。同じ建屋でも、持ち場と体調で熱のたまり方は違います。少人数の持ち場でも、離れた場所にいる管理者に通知が届きます。
警備・イベント・農業
一人で持ち場に立ち、近くに同僚がいない。交通誘導や施設警備のように単独で配置される業務でも、本人が気づけない異変を、離れた管制や事務所に知らせます。
消防・防衛
防火衣や装備を着けると、体に熱がたまりやすい。活動・訓練中の隊員の熱だまりを指揮者が把握でき、隊員が倒れることによる二次被害を防ぐ助けになります。消防署でも実証を行っています。
屋外の作業現場と消防署で、実証実験を行いました。
2025年7月25日〜9月19日、屋外で作業する作業者10名を対象に、HeatAidを使った実証実験を行いました。同じ2025年に、消防署でも13台を使って実証を行っています。
WBGTが「注意」レベルの時間帯でも、熱だまり(HSI)の警戒・危険レベルが記録されました。環境の値だけでは、一人ひとりの体の状態は分かりません。
屋外の作業者10名の計測日数の合計です。
実証実験の終了後に作業者9名(平均50歳・業界歴平均30年)へ行ったアンケートで、実験期間中に初期症状を経験したと回答した割合です。
2025年に、消防署で13台を使った実証を行いました。
※ 実証実験の実測値とアンケート結果に基づきます。熱中症の発症の有無との照合は行っていません。守秘義務により、対象の企業・団体名と個人名は非公開です。
求められる範囲は、この2年で広がりました。
「見つけて報告する」から「悪化させない手順と周知」へ。そして2026年のガイドラインは「そもそも発症させない」へ踏み込んでいます。
- 以前から暑熱作業場についての規定(罰則付き)
- 2005年〜通達・要綱による行政指導
- 6月1日労働安全衛生規則 第612条の2 施行。報告体制・手順・周知が罰則付きの義務に
- 10月三重県で、熱中症関連では同県初の入札参加資格停止
- 3月厚生労働省「職場における熱中症防止のためのガイドライン」公表(法令ではなく推奨)
- 6月義務化2年目。発注者も順守を求める動きへ
(イ)悪化を防ぐ手順の策定＋(ウ)関係者への周知
作業からの離脱、身体の冷却、医師の診察など、症状の悪化を防ぐ手順をあらかじめ決め、関係者に伝えます。周知の手段として、厚生労働省は掲示・メール・文書の配布・朝礼での伝達を例示しています。
(ア)報告体制の整備と周知
熱中症のおそれがある作業者を見つけたとき、誰に・どう報告するかをあらかじめ決め、現場に周知します。
- 対象の作業
- WBGT28度以上または気温31度以上の場所で、連続1時間以上または1日4時間を超えて行われることが見込まれる作業
- 罰則
- 6か月以下の拘禁刑または50万円以下の罰金
熱中症で、入札参加資格が止まった事例
2025年7月、三重県発注の除草作業中に作業者1名が熱中症で救急搬送されました(命に別条なし)。同年10月、県は受注した建設会社の入札参加資格を1か月停止しました。
停止の理由は、第2項の違反。悪化を防ぐ手順を策定し、周知していなかったことでした。
この会社は「施行されたばかりの612条の2を知らなかった」と県に説明しています。死亡事故でなくても、手順と周知がなければ止まります。
機器を配るだけでは、第2項は満たせません。
「デバイスを配ったから対応済み」という判断が、いちばん危ない状態です。
報告体制
誰に・どう報告するかを、機器とは別に決めておく必要があります。
悪化を防ぐ手順
離脱・冷却・受診の手順は、事業者が文書で定めるものです。
関係者への周知
決めた手順を、協力会社や一人親方まで届けることが求められます。
熱中症対策の機器を選ぶときに、確かめたい4つのこと。
HeatAidを選んでいただかなくても構いません。ほかの製品を比べるときにも、そのままお使いください。
1. 何を、どこで測っているか
WBGT計は現場全体の「環境」を、体に着ける機器は一人ひとりの「人」を測るものです。役割が違うので、本来は両方必要です。人を測る機器なら、体のどこで、何を測っているかを確かめてください。
2. 何を基準に危険と判定しているか
判定の考え方が公開されているか、推定の精度を第三者が検証しているかを聞いてみてください。根拠が分かれば、ほかの製品とも同じ物差しで比べられます。
3. 通知は「本人以外」に届くか
本体が光る・鳴るだけの機器は、本人が異変に気づけない状態や単独作業では働きにくくなります。管理者や事務所に通知が届くかを確かめてください。
4. 後から、どう対応したかを説明できるか
計測値と対応の記録が残り、後から確認できるかを確かめてください。法令は記録を義務づけてはいませんが、誰が・何時に・どう判断したかが残っていれば、万一のときに「やっていた」ことを示せます。
機器の違いは、報告と手順の実行を支えられるか。
第2項の手順の策定と周知は、どの機器を使っても事業者自身が行うものです。そのうえで、機器によって支えられる範囲が変わります。
| 観点 | 本人に鳴る・光る型の機器 |  |
|---|---|---|
| 誰に知らせるか | 本人と周囲 | 本人に加え、登録した安全管理者へSMSで通知(ほかの管理者・関係者への通知はオプション) |
| 対応後の確認 | 製品による | 対応後に熱だまりが下がったかを、管理者サイトで確認できる |
| 記録 | 製品による | 計測値と通知の履歴がクラウドに残る |
| 第2項(イ)手順 | 事業者が策定する | 同左。厚労省ガイドライン対応表をご提供し、手順づくりを支援同左＋対応表で手順づくりを支援 |
| 第2項(ウ)周知 | 掲示・朝礼などで事業者が行う | 同左。SMS通知の標準の送信先は安全管理者。オプションで、登録メンバーへのSMS一斉配信を周知の手段の一つとして使える同左＋オプションでSMS一斉配信も使える |
| 判定に使う値 | 皮膚温・心拍数など、製品による皮膚温・心拍数など | 熱流束・皮膚温・心拍数から推定した深部体温と皮膚温による、体内の熱だまり(HSI)体内の熱だまり(HSI) |
| 第三者による検証 | 製品による | 深部体温の推定精度を査読論文で検証 |
HSI(Heat Strain Index):熱流束・皮膚温・心拍数から推定した深部体温と、皮膚温をもとに、体にかかる熱負荷を0〜10で表します。現在はHSIで判定しており、国や学会が深部体温の基準を示した場合は、それに合わせて通知の条件を変更できます。
スマホひとつで、現場全員を見守る。
専用の通信機器や基地局は不要です。利用者はアプリを入れるだけ、管理者は管理者サイトを開くだけ。現場全体の状態を、リアルタイムに共有できます。
利用者:アプリを入れて装着
ご自身のスマートフォンにHeatAidアプリ(App Store／Google Play)を入れてセンサーと接続。あとは上腕に装着するだけで、計測が始まります。事前の個人測定は不要です。
管理者:管理者サイトで一覧
管理者サイトにログインすると、全利用者の状態を一覧で確認できます。通知を受けたら、本人の様子を見に行き、休ませるか、冷やすか、作業を替えるかを判断します。対応した後も、熱だまりが下がったかを確認できるので、確かめてから作業の再開を判断できます。
※イラストは建設現場での利用例です。製造・警備・消防などの現場でも、同じ流れでお使いいただけます。
導入に必要なもの
HeatAidのセンサーと、作業者のスマートフォン(Android 12以上/iOS 13以上)があれば始められます。料金は、現場の人数や期間に合わせてご案内します。お気軽にお問合せください。
2026年のガイドラインが挙げている2つのこと。
厚生労働省「職場における熱中症防止のためのガイドライン」(2026年3月)は法令ではなく、推奨する措置を示したものです。HeatAidに関係する記載は次の2つです。
ウエアラブルデバイス
早期発見の手段として、「バディ制」と並んで、深部体温を測定するウエアラブルデバイスの使用を挙げています。ただし機能には限界があるとして、他の方法と組み合わせて用いることを推奨しています。
暑熱順化
7日以上かけて計画的に身体的負荷を上げる順化期間を設けること、新規入職者や長期休暇明けの作業者は未順化とみなすことを求めています。
義務と推奨事項に、どの機能が関わるかを一覧に
安衛則612条の2の3つの義務と、2026年ガイドラインの推奨事項に、HeatAidのどの機能が関わるかを表で整理しました。稟議・導入検討の資料にお使いください。
対応表を見る対応の記録を残すためのフォーマット
HeatAidの計測値と通知の履歴をもとに、その日の対応を記録するフォーマットのサンプルです。記録は法令上の義務ではありませんが、対応していたことを後から示すのに役立ちます。
サンプルを見る深部体温の推定精度を検証した論文を一覧に
採用センサーの深部体温の推定精度を、直腸温などと比べて検証した第三者の査読論文と、労働現場での研究をまとめました。論文を確認される方向けの資料です。
論文の一覧を見る※ 掲載資料はサンプルです。法令への適合は、各事業所の状況に基づき個別にご確認ください。
よくあるご質問
なぜ手首ではなく上腕に着けるのですか?
なぜ胸ではなく上腕に着けるのですか?
精度はどのくらいですか?
何度になったら作業を止めればよいですか?
通知が届いた後、本人が回復したかも分かりますか?
HeatAidだけで熱中症対策は十分ですか?
HeatAidが使えるスマートフォンを教えてください。
センサーは防水ですか?
利用者の計測データはどこに保存されますか?
最低契約期間はありますか?
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「自社の現場で本当に使えるのか」を、導入前にご確認いただけます。まずは無料のオンラインヒアリングで、御社の現場にHeatAidが合うかを確認し、ご提案します。貸出機材には限りがあるため、ご相談いただいた順にご案内します。
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